ITP2.0とは

2018年のWWDCでAppleから新たにITP2.0が発表され、

Safari 12.0にて、これまでのITP機能がより強化されることとなりました。

変更点として以下が記載されています。

・3rd party Cookieが利用不可となる。（これまでは24時間保持されていた）

・ユーザーが許諾した場合にのみStorage Access APIのiframeにて1st party Cookieに情報を格納可能となる。

　→ユーザーの許諾はサイト毎に行われ、30日間許諾が無い場合にはデータが削除される。

・トラッキングシステムがクローリングし、ユーザー特定を行っている事を検知した場合には、データを削除する。

また、F.O.Xでも上記情報をもとに、現在公開されているbeta版を使用し、F.O.XでのITP2.0の影響を調査したところ、

現段階では問題なく広告流入元の判定・計測が行われる状況であることを確認しています。

ITP2.0の狙い

WWDC2018では、ITP2.0と同時に今夏Apple search Adsの対象ストアが

日本・韓国・ドイツ・フランス・イタリア・スペインの6ストアでも拡大されることが発表になりました。

AppStoreのWAUは5億UUともいわれており、

Appleではもちろんユーザーのセキュリティ強化を重要と考えているものではあるかと思いますが、

Safariブラウザ上のCookie情報・ユーザ行動の追跡の制御をすることで、

WEB広告からApple search Adsへのシフトを進めていきたいのではないかと考えられます。

以前当ブログでも記載させていただきましたが、

iOS9リリース当時1週間で約30％、1か月弱で50％に到達するスピードで普及しており、

iOS10,iOS11リリースの際にも同様のスピードで普及していたことから、

iOS12でも同様のスピードで普及していくことが予想されます。

図2:iOS端末のOS普及スピード